インドネシアで乗った夜行バス

今年の夏、インドネシアに行った時のことである。世界遺産ボロブドールに近いジョグジャカルタの町から海辺の町に夜行バスで移動した。およそ7時間の行程である。バスはミニバスでお客は私達とインドネシア人の家族連れであった。インドネシアはインフラが整備されていなくて、道路はぼこぼこである。運転手はその道路をものともせず、すごいスピードを出して夜行バスを運転するのである。最初は恐怖感にかられたが、そのうち不思議なことに馴れてしまった。
高速バスというと、目的地まで乗り換えなしで、しかも座席指定でゆったりとたどり着けるというイメージがある。確かに寝ているだけならいいのかもしれない。しかし、実際にはよほどのランクでなければ座席は窮屈だし、動き回れないので長距離にはつらい。高速道を利用するので車窓の風景もあまり期待できない。同じくらいの所要時間なら、高速バスより列車の方がいいと思うのである。
 【ソウル=加藤達也】韓国紙中央日報は19日、北朝鮮の金正日総書記と三男で後継者の正恩氏の執務室とされる建物が撮影された衛星写真を掲載し、両氏の執務室が有事に備えて地下トンネルで結ばれていると報じた。外交安保を担当する韓国政府高官の話としている。正恩氏が後継者として確定した後、執務室が確認されたのは初めてという。

 報道では、執務室は平壌市中区域南山洞の労働党1号庁舎周辺。この地域を撮影した衛星写真を使って金総書記と正恩氏の執務室の位置関係を示し、両氏の執務室が最近改装され、約400メートルの地下トンネルで結ばれたとしている。

 また、正恩氏の執務室は実母の高英姫氏が生前、住居兼執務室として使った部屋であることも確認されたという。

 韓国政府高官は中央日報に「北朝鮮は昨年この建物を、輸入した大理石など高級建築資材を使って最高級ホテル並みに全面的にリニューアルした」と指摘。そのうえで「北朝鮮は各国に駐在する外交官まで動員して食糧をもの請いする一方、莫大(ばくだい)な外貨を使って正恩氏の執務室の工事を進めたことは、道徳的に問題だ」と述べたとしている。

 報道された執務室の所在地などが事実であれば、韓国側は金正日、正恩父子の居場所の一部を把握していることになる。これにより韓国側は、両氏が軍事標的になりうるとのメッセージを出し、北朝鮮政権への揺さぶりを狙った可能性がある。

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 [ミラノ 18日 ロイター] イタリアのミラノにある百貨店で、水着姿のモデルが「生身のマネキン」となってショーウィンドウに登場し、労働組合からは「下品だ」などと非難の声が挙がっている。

 ミラノ中心部にある百貨店コインは前週、水着を着用した男女のモデルにマネキン役をさせ、路面のショーウィンドウで夏のセールの宣伝を開始した。

 これに対し、イタリア労働総同盟(CGIL)は「下品だ」と非難。「われわれはセールや自由市場経済、消費者に反対しているのではない。しかし労働者の品位や消費者の良識は守りたい」との声明を15日に発表した。

 生身のマネキンはいったんは姿を消したものの、16日になって再び登場。今度は「モデルも仕事の1つ」と書かれたプラカードを掲げた。

 コイン側は声明で「モデルを引っ込める理由は見当たらない」とし、週末も生身マネキンを使った販促を継続。ベラルド最高経営責任者(CEO)は18日に開催された総会で、若者に雇用の機会を与えたと自画自賛し、「彼ら(モデル)は何もしないで暇をつぶすよりは働きたがっている」と語った。

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ミャンマー(ビルマ)の少数民族モン族の武装勢力である新モン州党(NMSP)最高幹部のナイ・トーモン議長は16日、タイ国境近くで単独インタビューに応じ、ミャンマー国軍がNMSPを直接攻撃した場合だけでなく、同盟関係にある他の民族武装組織への攻撃が長期化した場合には、戦闘を開始する用意があることを明らかにした。

NMSPは、1958年の創設以来、モン族の自治権を求めて武装闘争をおこなってきたモン族の最大組織。1995年に軍事政権と停戦協定を結び、政治的対話による民族の自治権の獲得をめざしたが、憲法案を話し合う国民会議では、自由に議題を提出することさえもできなかった。最終的に、軍事政権が押し進めて定めた現行憲法に対し不支持の立場をとり、2010年の総選挙にも参加しなかった。

新憲法にはミャンマー国内の軍事組織は国軍のみとする規定があり、軍事政権側はこれまでNMSPに対し国境警備隊への編入や武装解除を要求してきた。NMSPは一貫して拒否し、停戦協定は2010年9月1日以降無効となっている。

NMSPと同様に軍事政権と停戦協定を結んでいたが国境警備隊への編入を拒否したカチン独立軍(KIA)やシャン州北部軍(SSA-N)に対し、国軍は現在攻撃を続けている。

国軍は、今のところNMSPに対しては攻撃していないが、KIAやSSAに対する作戦が終了した後にNMSPに対する攻撃に踏み切るとみられている。

ナイ・トーモン議長は、配下の兵士に対し、NMSP支配地域に国軍が侵入した場合には、攻撃を許可する命令をすでに出していることを明らかにした。

一方で、昨年以来、他の民族組織との連携も強化している。ことし2月には、ミャンマー国軍による攻撃に対して一体となって抵抗していくため、NMSPなど軍事政権と停戦協定を結んでいた少数民族武装組織とカレン民族機構(KNU)など元々停戦協定を結んでいなかった少数民族武装組織が結集し、民族連合連邦評議会(UNFC)を発足させた。各民族組織が一体となり、ひとつの指揮系統で動く「連邦軍」を創設することで合意した。

ナイ・トーモン議長は「UNFCでは、他の同盟組織が攻撃を受ければ、同盟全体が攻撃を受けたものとみなすことで合意している。同盟組織への攻撃が長期化すれば、われわれを国軍が攻撃していない段階でも、国軍を攻撃し、戦線の拡大を図ることもありうる」と語り、NMSPとして国軍に対して先制攻撃も辞さない方針であることを明らかにした。

【サンクラブリ(タイ西部)=赤津陽治】

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